• トップ
  • 統計を検索
  1. HOME
  2. 野菜
  3. 冬春トマトの出荷量
  4. 熊本県

熊本県の冬春トマトの出荷量

熊本県の冬春トマトの出荷量に関する毎年の統計データと全国の順位です。

熊本県だけではなく、全国の冬春トマトの出荷量の推移などを知りたい場合は、冬春トマトの出荷量のトップページをご参照ください。

熊本県の冬春トマトの出荷量についてのトピック

2012年の熊本県の冬春トマトの出荷量は77,900tで、2011年に比べて2,400t(-3.0%)減少しました。2012年の熊本県の出荷量は全国の都道府県の中で1位です。

  • トマト
  • 冬春トマト
  • 出荷量
  • 果菜類

熊本県の冬春トマトの出荷量の推移

熊本県の冬春トマトの出荷量の推移グラフ

1973年から2012年まで毎年の冬春トマトの出荷量の推移です。

熊本県の冬春トマトの出荷量の詳細と全国順位

1973年から2012年まで毎年の熊本県の冬春トマトの出荷量の詳細と全国の都道府県と比較したその年の順位です。

年全国順位出荷量
2012年1位77,900t
2011年1位80,300t
2010年1位71,500t
2009年1位66,900t
2008年1位63,200t
2007年1位71,700t
2006年1位62,200t
2005年1位58,900t
2004年1位61,000t
2003年1位59,300t
2002年1位61,100t
2001年1位59,400t
2000年1位47,000t
1999年1位55,700t
1998年1位52,500t
1997年1位53,900t
1996年1位52,300t
1995年1位51,200t
1994年1位47,500t
1993年1位51,300t
1992年1位40,100t
1991年2位38,700t
1990年2位38,400t
1989年2位35,717t
1988年2位35,706t
1987年1位36,038t
1986年2位30,845t
1985年3位28,862t
1984年4位21,563t
1983年3位25,221t
1982年3位23,437t
1981年5位21,171t
1980年4位23,605t
1979年3位24,738t
1978年3位23,847t
1977年3位24,079t
1976年1位25,698t
1975年3位23,750t
1974年2位24,023t
1973年3位22,800t

記号の注意(農林水産省作況調査「利用上の注意」より)
「0」:単位に満たないもの(例:0.4ha→0ha)
「-」:事実のないもの
「…」:事実不詳又は調査を欠くもの
「x」:個人又は法人その他の団体に関する秘密を保護するため、統計数値を公表しないもの
「△」:負数又は減少したもの
「nc」:計算不能
「‥」:未発表のもの

※調査開始以降に冬春トマトの出荷量の統計のある都道府県のみ掲載しています。

他の都道府県の冬春トマトの出荷量見る

  • 北海道
  • 青森県
  • 岩手県
  • 宮城県
  • 秋田県
  • 山形県
  • 福島県
  • 茨城県
  • 栃木県
  • 群馬県
  • 埼玉県
  • 千葉県
  • 東京都
  • 神奈川県
  • 新潟県
  • 富山県
  • 石川県
  • 福井県
  • 山梨県
  • 長野県
  • 岐阜県
  • 静岡県
  • 愛知県
  • 三重県
  • 滋賀県
  • 京都府
  • 大阪府
  • 兵庫県
  • 奈良県
  • 和歌山県
  • 鳥取県
  • 島根県
  • 岡山県
  • 広島県
  • 山口県
  • 徳島県
  • 香川県
  • 愛媛県
  • 高知県
  • 福岡県
  • 佐賀県
  • 長崎県
  • 熊本県
  • 大分県
  • 宮崎県
  • 鹿児島県
  • 沖縄県
  • 全国

冬春トマトの出荷量TOPへ

出典:農林水産省:作物統計調査のデータを元に作成。

冬春トマトの出荷量についてのキーワード
  • トマト
  • 冬春トマト
  • 出荷量
  • 果菜類

このページをシェアする
  • Twitter
  • Facebook
  • はてブ
  • LINE

47sとは

統計局などのデータを元に各種のデータを分かりやすくグラフなどにより視覚化させるプロジェクトです。

  1. HOME
  2. 野菜
  3. 冬春トマトの出荷量
  4. 熊本県

  • 日本の統計・都道府県ランキング 47s.jp
  • プライバシーポリシー・免責事項
  • お問い合わせ

利用上のご注意

当サイトにおいて記載された情報において万全を期しておりますが、その正確性・完全性に対して一切の保証をするものではありません。情報が正確・完全でなかったことにより、直接・間接的に生じたいかなる損害に対し一切の責任を負わないものとします。

このサービスの一部は、政府統計総合窓口(e-Stat)のAPI機能を使用していますが、サービスの内容は国によって保証されたものではありません。


©2017 47s.jp